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いざというときの避難路を確保するために、通路や出入り口にはできるだけ荷物を置かないようにしましょう。
窓はもちろん、食器棚や額縁などに使われているガラスにも、飛散防止の対策をしておきましょう。
複数の通信手段を使えば、家族と連絡がとれる確率を少しでも高めることができます。
いざというときの連絡先を家族で共有し、携帯電話やパソコンなどを使用した連絡方法(災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板などの活用)も事前に確認しておきましょう。
※災害時であっても、被災地から被災地以外の場所への電話は比較的つながりやすいと考えられます。遠隔地の親戚や友人などを経由して情報交換ができるように連絡中継点を決めておきましょう。
家族と連絡がとれないことを想定し、家族で集合場所を話し合っておきましょう。また、万が一のことを考えて、複数の集合場所を決めておきましょう。
※東日本大震災は子どもたちの下校時間や放課後にあたる時間に発生しました。災害はいつ起こるかわかりません。子どもが学校へ行っているときにはどうするのか、子どもの迎えをどうするのかなどを学校に確認し、その対処法を家族で話し合っておきましょう。
一般に自宅までの距離が20kmを超えると「徒歩帰宅は困難」と考えられています。危険な状況下での徒歩帰宅は、二次災害に遭う危険性があります。もし帰宅困難に陥ったら、電車などが復旧するまで不用意に動かず、ラジオなどで正確な情報を把握しながら、勤務先や学校、一時避難場所など安全な場所で待機することが基本です。
もし帰宅できると判断し徒歩で帰る場合は、以下のポイントに注意しましょう。
災害発生時に、徒歩帰宅者を支援するため、水道水の提供、トイレの使用、地図・ラジオ等による情報提供などをする施設です。
公共施設のほか、郵便局、コンビニエンスストア、ファストフード店、ガソリンスタンド、ファミリーレストランなどが該当します。
災害時帰宅支援ステーションに貼られているステッカーが目印です。
大きな地震が発生したときに、電気が原因の出火を防ぐため、避難時にブレーカーを遮断することが効果的ですが、とっさにそのような行動をとれるとは限りません。
感震ブレーカーは、強い揺れを感じると自動的に電気の供給を遮断する器具です。
上記の対策以外にも、地震に備えて知っておいたほうがよい対処法は数多くあります。被害を最小限におさえるためにも、総務省消防庁作成の防災マニュアルを活用しましょう。